売場、数値、用語、DX…変化に追従し期待に応じてくれる雑誌

月刊マーチャンダイジングにゆかりのある経営者の皆様から、創刊25周年を記念してお祝いの言葉をいただきました。今回は、株式会社ツルハホールディングス 代表取締役社長 執行役員 鶴羽 順氏のコメントをご紹介します!

月刊マーチャンダイジング25周年おめでとうございます。

25年間、業界誌として常にリードされてドラッグストア業界を支えて頂いたことに深く感謝いたします。

私は、ツルハの店長になった時から月刊マーチャンダイジングの購読をさせていただいています。おそらく24年ぐらい購読しています。当初より現在はだいぶ分厚くなりました。

自身が店長職の頃は月刊MDのタイトルにもある「売り方で売れ方が変わる」という内容が大変印象深く残っています。陳列の考え方や方法は月刊MDの記事や写真を参考にさせてもらったことを覚えています。当時は特にこのような「陳列」や「売場作り」の記事が中心で多かった印象です。

また当時、北海道の店舗の店長であった立場として、全国のドラッグストアの色々な企業の売場写真を雑誌の中でも見るだけでも刺激的でした。

当時は出張などが無い立場でしたから、道外の企業の情報は全て月刊MDのみでした。その後、SVや営業部長になり、雑誌の見方も変わってきました。「本社でどれだけ良い商談、施策を行っても、現場での実行はほとんど行われていない。」「現場で実行されなければ意味がない。」という現実を理解しました。

いわゆる「指示の徹底」「完全作業の難しさ」にどう対処していくかという課題に大きく興味を持ちました。そのためには「止める作業」を決め、「仕組み作り」を行うことなどの様々な方法を学びましたが、この点に関しては、常に課題が消えない永遠のテーマだと思っています。

今後も人手不足が続く中で、生産性、現場での作業実現度を向上させていくことが現場では大きな課題ですので、引き続き月刊MDの情報を活用して取り組みたいと思います。

色々な内容がある中で、日野先生がよくおっしゃっている「凡事徹底」が非常に重要であることも、自身の様々な経験の中で実感できたことも大きな収穫でした。

また、月刊MDを通して「用語」「数値」に関しても勉強させて貰いました。ツルハでは店長職が全員、月刊MDを購読していることもあって、社内での「共通用語」としての理解も深まりました。例えば「射的陳列」「ボイド(棚札消滅)」などは月刊MDならではの用語だと認識していますが当社では頻繁に使われています。

私が経営幹部になってからは、経営者のインタビューや業界全体の動向記事などで現状の把握、今後の見通しなどを理解するのに役立っています。

こうして振り返ると、私の場合は、自身のその時々の立場によって月刊MDに求める興味や見方は変わってきたものの、その時々で期待に応えてくれている雑誌だと思います。

新入社員から経営幹部の方まで、あらゆる立場の方がそれぞれの視点で読める雑誌だと思います。ここ数年は、食品や調剤事業、そしてDXに関する記事が非常に増えた印象です。

これらはドラッグストア各社が主力事業、もしくは今後の重要課題と捉えている分野だと認識しています。

今までも、月刊MDが25年の歴史の中で、ドラッグストアが様々なラインロビングの挑戦やニューフォーマットへの取り組みを記事にして紹介することによって、ドラッグストア業界の発展を支えてきた功績があると思います。

今後もドラッグストアが地域のお客様に必要とされる生活インフラとしての役割を果たせるよう、ニューフォーマット研究所及び月刊MDには、引き続き情報発信や問題提起などをお願いしまして、ドラッグストア業界の更なる発展の支えとなって頂ければ幸いです。

「雑誌」という媒体から「オンライン」へと変わっていく非常に難しい時期かとは思いますが、既に対応している早さも流石だと思います。

今後も30年、50年と続くことを願っております。25周年おめでとうございます。

当社の存続は「月刊MD」を全店長が愛読し、勉強してきたおかげです。

月刊マーチャンダイジングにゆかりのある経営者の皆様から、創刊25周年を記念してお祝いの言葉をいただきました。今回は、株式会社ツルハホールディングス 取締役会長 鶴羽 樹氏のコメントをご紹介します!

がっしりした身体であるにもかかわらず、照れくさそうに北海道札幌市にある当社のボロボロの本社に来た男がいました。それは今から十数年前(17~20年程前だろうか?)のことでありました。

アポイントはあったと思いますが、この男は一体何しにきたのかと思いつつ名刺交換をしたところ、株式会社ニュー・フォーマット研究所・日野眞克と書かれていました。早速「今日のご用件はなんでしょうか?」と尋ねると、「ツルハの取材に来た」のだとおっしゃいました。

この頃のツルハは、店舗数約450店、売上高は約1,200億円くらいだと思います。この程度の規模の会社だから、取材しても大した記事にならないだろうと思うと同時に、初めて聞く株式会社ニュー・フォーマット研究所という会社、日野眞克という人物が何者かもわからないこともあり、少々警戒しながら取材を受けたので、お互いにぎこちない対応であったと思います。

取材の内容はほとんど覚えていませんが、薄っぺらい雑誌を私に見せて、簡単に説明をして「これを読んでください」と言って頂いたのが「月刊MD」だったのです。

これっきりでまず会うことはないだろうと思いましたが、頂いた月刊MDを読んでみると、小売業界(特にドラッグストア関連)の記事が多く掲載されていました。現場目線で感じたこと、それが読者にとってはすぐに現場で実行できるようわかりやすく解説してくれている、この本は大変参考になる、当社の社員の教育に充分使える、即座に全社員が月刊MDを購読すべきだと考えたわけです。

当時の店長及び商品部の社員等が自ら購読するようになり、発行日が待ち遠しいという声も聞かれました。

その後何度も取材を受けましたが、日野先生は日を追うごとに大きく成長してきました。よく居酒屋で酒をのみましたが(日野先生は酒がめちゃめちゃ強い)、現場主義を貫き、はっきりと物事を言って、当社を指導してくれました。またわかりやすく解説してくれました。

ドラッグストア業界も今まさに競争が激しくなり、経営環境がさらに厳しくなると予想されますが、この「月刊MD」はこのことを解決してくれる手段として、今後もおおいに活用できるものと私は考えております。

当社が今存続しているのは「月刊MD」を愛読し、店長会議等において教科書として全店長が持参し、勉強してきたおかげです。「月刊MD」はかけがえのない、当社の力の源となっています。

最後になりますが、この度は「月刊MD」25周年誠におめでとうございます。心よりお祝い申し上げます。日野先生はこれからもますますお忙しくなると思いますが、まだまだ小売業界のために頑張ってください。これからも色々とご指導の程よろしくお願い申し上げます。

日野先生に贈る言葉

贅沢と虚栄を特に好むなら、その末路は実に哀れである。
勤勉努力は人生を必ず幸福にするものと固く信じる。
…日野先生には関係ないかな?
鶴羽 樹

経営論に終わらず現場に役立つ「シン・専門誌」

月刊マーチャンダイジングにゆかりのある経営者の皆様から、創刊25周年を記念してお祝いの言葉をいただきました。今回は、スギホールディングス株式会社 代表取締役社長 杉浦 克典氏のコメントをご紹介します!

月刊マーチャンダイジング創刊25周年おめでとうございます。創刊時は、スギ薬局は店舗数もまだ数十店舗で、創業の地から愛知県の三河安城駅前に本社を移転して間もないころですので、当社グループの黎明期から売場を通じて私たちの成長を見続けられてきたのだと思うと感慨深いものがあります。

私は2006年に株式会社スギ薬局に入社しています。もちろん生まれた時からスギ薬局がそばにあり、スギ薬局と共にあるのですが、創刊から四半世紀にわたり、客観的に売場の変化を感じ取られてきた視点と経験は、私以上にスギ薬局を見つめてこられたと言えるのではないでしょうか。

そのため、時には厳しく批評されたりもしますが、私たちの取り組み、目指す姿をご理解されているがゆえの愛情として感謝しています。これはスギ薬局に限らず、多くのドラッグストア企業の皆様も私と同じような想いを持たれているのではと思っています。

25周年を迎えるにあたり、あらためて月刊MDの三つのコンセプト(店舗現場主義、仮説・実証・検証主義、トップ直結主義)を拝見しました。

長きにわたりブレない誌面づくりは健在で、経営論に終始することなく、現場に役立つ「シン・専門誌」であり、当社では多くの社員が購読しています。数ある専門誌の中でも月刊MD購読者数はトップです。

現場の声、現場の取り組みを記事の中心に置く唯一無二の編集スタイルは、店舗業務に従事する社員・スタッフに具体的なイメージをもたらせてくれます。

実際に事例として取り上げられた店舗のスタッフは、自身や所属する店舗が掲載されたことに喜びを感じ、自信を持って業務に従事しています。

他社事例からの学びは多く、それを参考に現場から要望が上がってきたり、地域における横の連携を深めるなど、自社、他社に限らず価値の高い誌面づくりが現場を活性化してくれます。ドラッグストア約2万2,000店舗の中から月刊MD独自の売場づくりをピックアップする視点に感服するとともに、貴重な情報を公開していただいた企業に感謝しています。

さて、「シン・専門誌」と先述しましたが、これは、現場にとって本物の「真(シン)・専門誌」であることはもちろんのこと、社員が誌面に取り上げられることでモチベーションが高まり、社員が学びによってモチベーションが高まる専門誌でもあります。

まさに「心(シン)・専門誌」でもあると思っています。私個人としては、例年実施されるドラッグストア顧客満足度調査において、当社店舗のスコアが低い時はかなりショックを受けています。店舗に問題があるというよりも、なぜこのような評価に至ったのかと深く反省し、まさに私自身の通信簿となり、私の心にグサりと刺さる「辛(シン)・専門誌」に変貌を遂げることもあります。

売場づくりに高い評価と期待をいただいたり、時には現実を突きつけられたりと、日野主幹の媚びない姿勢が誌面に活かされることで、私たちはその内容に真摯に向き合えます。月刊MDの持つ大きな魅力です。

スギ薬局に入社し店舗業務に従事していた時は私も月刊MDを拝読する一読者でした。今では取材される立場としてお付き合いさせていただくことが多くなりましたが、「私と月刊MD」を端的に表現するならば、いつまでも私は読者の一人だということ。読者であり経営者として、日野主幹と共に、月刊MDの誌面を通じたドラッグストア業界のさらなる発展と、月刊MDがドラッグストア業界の羅針盤であり続けるために切磋琢磨できればと思っています。

これからも月刊マーチャンダイジング、株式会社ニュー・フォーマット研究所のますますのご発展を祈念いたします。

アルバイトから社長まで、月刊MDとともに歩んできた25年間

月刊マーチャンダイジングにゆかりのある経営者の皆様から、創刊25周年を記念してお祝いの言葉をいただきました。今回は、株式会社新生堂薬局 代表取締役社長兼CEO兼COO兼CHO 水田 怜氏のコメントをご紹介します!

月刊「マーチャンダイジング」創刊300号・25周年を迎えられたとの事、誠におめでとうございます。

私は今、株式会社新生堂薬局の社長として経営に携わっておりますが、私のこの業界での歩みも、月刊MDとともに歩んできたと言っても過言ではないと感じています。その思いをこめて、この寄稿文を書かせていただきました。

私が大学を卒業しドラッグストアに就職したのは、2001年のことで、それ以前にドラッグストアでアルバイトとして社会経験を積み始めたのは1998年、今から25年前のことでした。月刊MDの歴史と私のドラッグストアとの関わりの歴史は同じだと知り、嬉しく思います。そして、振り返ると、私が初めて手にした業界誌は月刊MDだったと記憶しています。

ドラッグストアの薬剤師として勤め始めた時、その店舗の休憩室の店長デスクには月刊MDが置かれてあり、店長から休憩時間に読むようにと言われました。自店以外の店舗様の陳列方法を見て、このような陳列ができるようになりたい、このようなPOPが書けるようになりたいと、他店舗様に憧れ、真似をしたところが月刊MDとの関わりのスタートだったと思います。

やがて店長になり、レイアウトやオペレーションについて学び、店舗運営部の仕事は完全作業であるということを胸に刻み、マネジャーやバイヤーの指示をいかに100%完遂させるかを試行錯誤しながら、がむしゃらに働いていたことを思い出します。

バイヤーになってからは、巻末の販促企画と提案のポイントを見ながら、シーズンの立ち上げや催事について考え、現場に対する企画書の作成の参考にさせてもらいました。

やがて、新生堂薬局に移籍し、マーケティングや経営企画に携わるようになり、自らが学ぶだけでなく、自社の仲間にも同じことを学んでもらい、全員で成長しなければならないと感じ、セミナーや海外視察などにも幾度も参加させていただきました。会社全体で、月刊MDからの学びを得ながら成長してまいりました。

会社経営に携わるようになってからも、狭小商圏フォーマット、調剤併設、食品強化、ローコストオペレーション、CRM、ID-POSデータ、DXなど、様々な戦略立案の参考にもさせていただき、当社がその時代にあった戦略・戦術を描き続けられたのも、月刊MDの記事があってこそだと感じています。

最近では、我々のヘルスケアステーション®としての健康台帳®の取り組みも取り上げていただき、ドラッグストアは今後どうあるべきかという問いに対し「(1)フード&ドラッグ+調剤で最も便利な店になる(2)地域のヘルスケアハブになる」とのお考えに強く共感いたしております。

これからの少子超高齢社会において、社会保障費の増大が日本の大きな課題となることは間違いありません。そのような環境の中、ドラッグストアが生活便利ストアである為に食品を強化することも重要な事ですし、かかりつけ薬局として調剤併設化することも重要な事です。

しかし、地域の生活者が医療機関にかかり、処方箋をもらう前に、ドラッグストアでプレホスピタルカウンセリング®を受けていただき、一般用医薬品・健康食品・サプリメントなどで解決できることを提案できること、もしくは医療機関に受診すべきだと受診勧奨することも、ドラッグストアの役目としてビジョンを掲げるだけでなく、業界全体の仕組みとしなければならない時代に突入したと考えています。そのような業界への問題提起も、今後ともに提案できればと思っております。

結びに、月刊マーチャンダイジングの益々の発展とドラッグストア業界の繁栄を祈願致しております。

25周年、誠におめでとうございます。

※「ヘルスケアステーション」は株式会社新生堂薬局の登録商標です。
※「健康台帳」は株式会社MMIと株式会社新生堂薬局の登録商標です。
※「プレホスピタルカウンセリング」は株式会社MMIと株式会社新生堂薬局の登録商標です。

2013年から社内教育に定期購読を活用

月刊マーチャンダイジングにゆかりのある経営者の皆様から、創刊25周年を記念してお祝いの言葉をいただきました。今回は、中部薬品株式会社 代表取締役社長 高巣 基彦氏のコメントをご紹介します!

月刊マーチャンダイジング創刊25周年おめでとうございます。

雑誌が創刊された1997年と言いますと、当時の弊社は店舗数40店舗で年商は100億円一歩手前という時代でした。創業時における親会社のスーパーマーケットバロー店舗内の30坪の薬店の運営から、当時の大店法の規制がかからない売場面積150坪の郊外型店舗へ舵を切ったのが1990年、そこから年間2ケタの新規出店ができるようになり、チェーンストア展開を本格的に始めたのがまさに1997年でした。

日用品・ベビー用品などの日替り特売を目玉にしながら、推奨医薬品の接客販売に日々励む営業活動で、ドラッグストアという業態が地域のお客様に受け入れられ始めた時代でした。その当時からドラッグストアの成長を四半世紀にわたってウォッチし続けてきたのは、月刊MDが唯一であろうと改めて思います。

さて、弊社が社内教育として月刊MDの定期購読を中心に御社とお付き合いが始まったのが2013年、それからおよそ10年になりました。

雑誌のタイトルである「マーチャンダイジング」とは、お客様に商品を購入していただくために、商品の企画・開発や調達、商品構成の決定、販売方法やサービスの立案、価格設定などを、戦略的に行なう活動のことであります。

商品価値を高めるためにメーカー様によるお客様への新しい価値を提供する商品開発、そして卸様との協働のもと我々小売りが高品質な商品をより安くお客様に提供して地域の中でシェア率の高い地域一番の商品を作り出す、そしてお客様の日々の暮らしに貢献する。これが我々の存在意義だと考えています。

そのなかで月刊MDは、情報やニュースを掲載するだけでなく、あらゆる情報を体系化し、分かりやすく加工し、本質を伝えようとする姿勢が伝わってきます。書籍「マーチャンダイジングとマネジメントの教科書」、月刊MDの「今月の視点」を通しての日野主幹の提言には、ぶれない一貫性があり、製配販が一体となり取り組むべき課題を示唆してくれます。

MD活動のプロセスにおいて本部段階での業務は30%であり、店舗段階での業務が70%のウエートを占め、この店舗での実行段階における徹底力の差が大きな売上格差を生むことになる。

店頭実現が確実に実行され、売場が維持されることではじめてMD活動は完結する。これはチェーンストアの大きな課題であります。弊社グループの社訓のひとつに、お客様に「楽しい買物が出来たと言われる店にせよ」とあります。徹底力を高めて店舗のバラツキを標準化するための仕組み作りを追求していくことでこうした店舗にしていきたい、今後も絶え間ない努力を続けていきます。

それから月刊MDと言えば毎年恒例なのが「顧客満足度調査」です。昨年度のこの調査において、店舗部門で1位の受賞を含めて4店舗が50位以内にランクインし、また企業部門でも3位という高評価を頂くことが出来ました、誠にありがとうございます。

しかしこの結果は、当然ながら賞を狙ってのことではありません。コロナ禍を契機にもう一度店舗での接客を見直してクリンリネスやレジ応対など基本接客の標準化はもちろんのこと、お客様への対応を「接遇」レベルへ引き上げようという現場起点での従業員の日々の取組みの成果であります。

全国1位の店舗が出たことで、店舗間でもっと良い売場作りや接客をしようという高いレベルで競い合う心に火がつく好循環が生まれています。

あらためまして、今後も月刊MDがドラッグストア業界の成長とともに、ますます発展されますことを祈念いたします。

月刊MDは勇気と反省のバイブル

月刊マーチャンダイジングにゆかりのある経営者の皆様から、創刊25周年を記念してお祝いの言葉をいただきました。今回は、サツドラホールディングス株式会社 代表取締役CEO 富山 浩樹氏のコメントをご紹介します!

私は2代目としてドラッグストア業界に入り、業界の知識や歴史を含めて右も左も分からない時から、店づくりや会社づくり、教育などに悩みながら経営をしてきた今に至るまで月刊MDの存在は、知識武装・情報武装をさせてもらう事で時に道標となり、時に勇気をもらうような非常に大きいものだと感じています。

同じく道標としていたペガサスクラブのチェーンストア理論が根底にある事で考え方の基本に整合性が取れ、それをどのようにドラッグストアとして実践して行くかという理解につながっていきました。

また会社の中でも月刊MDは長らく推薦誌になっており、社員にも割引制度で定期購読を促しています。ドラッグストアとしての基礎知識や業界での動きなど一般の社員から経営幹部まで通じる情報が入っている事が大きいのと前述もしたチェーンストア理論との整合性もあるので安心して勧める事ができます。

他誌の流通誌ですと捉え方や言語が異なるので社内で伝えている事と差異が出る心配があります。そういう意味で社内の共通言語や話題を作って行く事に月刊MDの価値を感じています。

そして私が特に好きなのは巻頭の日野さんの「今月の視点」です。日野さんが取り上げる話題は原理原則に基づくものが多く、その時の時代の流れも反映されたテーマやサジェストがあります。

そこには常に産業としてどう育っていくか、社会に貢献していくか、その為にどう成長していくかという価値観が感じられます。そこに私自身、気づきがあったり叱咤激励を受けているような気持ちになり、勇気をもらったり、まだまだだと反省する機会にもなったと思います。

このように私のドラッグストア人生において常にそばにありました。月刊MDが存在していただき本当に良かったと思っています。

そして、25周年という事で本当におめでとうございます。商業界から独立されてまだまだ勃興期だったドラッグストアに目をつけて専門誌をつくり、ここまで業界に影響を与えるものを作り上げてきた経営者としての日野さんの手腕と努力を尊敬します。

いつぞや札幌で、次の展開としてデジタル化を進めていく事を議論させていただき、こんな私の話もフラットに聞いていただいた事を覚えています。少しはお役に立てたのか分かりませんが、今はnoteやメルマガ発信などが始まり発信方法も進化して行くのを見て嬉しく拝読しています。

近年ではドラッグストア業界だけではなく他業界からの視点も多くなっています。それだけ業界の垣根がますますなくなり、学ぶべきところが多岐に渡ってきたという事でこれからのフェーズは変わってきたと強く感じます。

今までの歴史でもドラッグストアは大きくフォーマットのあり方を変えてきましたが、これからテクノロジーやオンラインも入り、規制緩和も進んでいく中で今までは他フォーマットから奪ってきたいわば改革者の立場から変化しなければ攻められていく立場にもなっていくと思います。

先人の方達が今までの常識を壊していったように、自分たちも改革者になれるように頑張っていきます。そのためにまた新たなフェーズで月刊MDを勇気と反省のバイブルにさせていただきたいと思います。

これからもよろしくお願いします!

ドラッグストア業界を更なる高みに導くオピニオンリーダーとしての役割を期待

月刊マーチャンダイジングにゆかりのある経営者の皆様から、創刊25周年を記念してお祝いの言葉をいただきました。今回は、株式会社コスモス薬品 代表取締役社長 横山 英昭氏のコメントをご紹介します!

月刊MD創刊25周年、誠におめでとうございます。

時がたつのも早いもので、私がコスモス薬品に入社して20年になります。私自身、ドラッグストア業界の右も左も分からない状態からスタートし、月刊MDで勉強させていただいたことで、創業者のバトンを引き継ぐ立場となった今があると思っております。

私の社歴よりも5年長い月刊MDの歴史は四半世紀に達し、その間にドラッグストア業界を取り巻く環境は、大きく変わってきたものと思います。

月刊MD創刊当時は、店舗運営やマーチャンダイジングが今ほど理論構築されていない中で、各地のドラッグストア企業の創業者が経営の第一線に立ち、先を争って改善・改革を行ってきたことと思います。

そのドラッグストア業界の黎明期に徹底した現場取材で理論構築を行ってきた月刊MDの功績は、非常に大きなものがあると思います。

創業当時、多くのドラッグストア企業は物販が中心だったので、小売業としてのマーチャンダイジングの優劣がドラッグストア企業としての優劣を決するといっても過言ではなかったと思います。

そういう意味で月刊MDは、まさにドラッグストア業界のバイブルと言える存在でした。その月刊MDの貢献もあり、この四半世紀でドラッグストア業界は大きく成長できたのだと思います。

それから時が流れ、各社共に創業者からの世代交代の時期を迎え、各社の経営課題もドラッグストア業界としての課題も大きく変化しているものと思います。

ドラッグストア企業として解決すべき経営課題は、マーチャンダイジングに限らず多岐に渡っています。例えば、各社が今まで鋭意取り組んできたセルフメディケーションの推進も道半ばであると思います。また、ドラッグストア業界の調剤による収益の比率も高くなり、今では社会に与える影響も大きくなっています。

しかし、ドラッグストア業界としての発信力は、未だにごく限られたものに留まっています。

よって、月刊MDには様々な課題にスポットライトをあて、ドラッグストア業界を更なる高みに導くオピニオンリーダーとしての役割を期待しています。

もちろん、小売業としてマーチャンダイジングは永遠の課題であり、その課題解決にゴールはありません。つまり、小売業にとってマーチャンダイジングに完成形はありません。常に変化する顧客ニーズに柔軟に対応していく必要があります。

日野先生には、今後もそこへの気付きを与える鋭い指摘をいただくと同時に、マーチャンダイジングに限らず社会的ニーズが広がるドラッグストア企業の経営論や業界の方向性についても、是非、ご指南いただきたいと思っております。

日野先生が、これからもお元気でご活躍されることを願っております。

欠かさず読む「今月の視点」を事業の参考に

月刊マーチャンダイジングにゆかりのある経営者の皆様から、創刊25周年を記念してお祝いの言葉をいただきました。今回は、株式会社クスリのマルエ 代表取締役会長 江黒 純一氏のコメントをご紹介します!

日野さんがまだ駆け出しの記者時代に、体調不良の故松村先生に代わるピンチヒッターでドラッグストア研究会の講師兼引率として、50名余のDgSオーナーと経営幹部を相手に四苦八苦されていた研修ツアーが私と日野さんとの出会いです。

不慣れな役回りに、車中での講義も抑揚の少ない緊張した話し方ではありましたが、業界を良く勉強され、また自身の意見もきっちり盛り込んで参加者に伝える内容は、松村先生とは違う新しい切り口で大変勉強になる研修ツアーであったと記憶しています。

数年後に独立して月刊誌を創刊するということで、毎号1、2冊購入していました。当時はデザインやレイアウトが拙かったのか、残念ながら内容の充実度に反して非常に読みにくい雑誌でした(笑)。

ある時から、蛹が蝶に生まれ変わるようにA4サイズでデザイン性の高い「月刊マーチャンダイジング」としてリニューアルされ、非常に見やすく読み応えのある立派な雑誌となりました。

毎号端から端まで読み切ることはできておりませんが、日野さんの「今月の視点」は欠かさずに読み、業界の動向を勉強させていただき、事業の参考にさせてもらっています。

今後も業界発展のために、益々勉強になり参考になる実践的で刺激的な内容・視点を届けてください。

 

「薬急便モバイルオーダー」が実現する調剤と物販の融合とは?

月刊マーチャンダイジングではこれまでも、顧客接点を強化し、調剤体験の質を向上させるため、「調剤DX」の推進を繰り返し提唱してきた。今回サイバーエージェントが発表した、「薬急便モバイルオーダー」は、調剤の利便性をさらに向上させつつも、調剤の患者を物販に誘導し、同時に物販のお客へ調剤利用を促すという、「物販と調剤の融合」を図るサービスだ。薬急便を開発・提供するMG-DX(サイバーエージェント100%子会社)代表取締役社長堂前紀郎氏に本サービスの狙いと、調剤DXの目指すべき姿を聞いた。(月刊マーチャンダイジング2023年11月号より転載)

出店は進むが利用率は低いDgS併設調剤薬局

「薬急便(やっきゅうびん)」は、MG-DXが提供するオンライン調剤サービスだ。同サービスは、オンライン診療・オンライン服薬指導・処方箋事前送信ツールなど、調剤DXに必要な機能をすべて兼ね備える。

薬剤師は、薬急便を通じて処方箋受付、ビデオ通話、ワンtoワンメッセージ管理などの機能を利用することができる。

一方患者は、処方箋のオンライン送信や、オンライン服薬指導などのサービスを受けることができる。病院、クリニックでの診察から薬局での服薬指導、患者の手元に薬が届くまでを、一気通貫してオンラインで完結できるツールである。

現在同サービスは、クオール薬局、サンドラッグ、サツドラ薬局など全国の薬局で導入されている。

薬急便を開発するMG-DX社の堂前紀郎社長は、ドラッグストア(DgS)の経営者に同サービスを提案するなかで、調剤DXに対する期待の高まりを実感しているという。

「現在DgSの調剤市場は約1兆円規模ですが、年1,400億~1,500億円というペースで伸長しており、向こう5年間で2兆円規模に成長することが見込まれています」

[図表1]DgS・調剤薬局調剤部門売上高ランキング

弊誌の調査でも、調剤薬局専業の企業に対し、調剤併設型DgS企業が売上高で迫ってきており、調剤業界における存在感を増していることがわかる(図表1)。

「そのような成長を背景に、どの企業様も調剤併設率を上げていこうという中期経営計画を掲げていますが、一方でその利用率に関しては、課題を感じている企業様も少なくありません」(堂前氏)

調剤併設店舗の出店は進むが、利用率は思うように伸びない。それに対し、堂前氏は物販客に対する調剤サービスの認知率向上施策こそが重要と訴える。

「調剤の利用率が高い企業様は、調剤サービスを物販エリアでも積極的に訴求しています。これまで私たちは、販促、集客をデジタル化することにより、外からお客様を調剤に呼び込むことを中心にご提案をしてまいりました。それはそれで重要でありつつ、DgSの本分に立ち返って考えると、買物のため来店されているお客様に調剤を利用して頂ければ、10万、20万枚という単位で年間処方箋の獲得につなげることができるはずです。投資の回収もそれだけで十分に可能でしょう」(堂前氏)

店舗に買物をしに来ても、調剤薬局が併設されていることに気付いていないお客様は多い。つまり、物販の利用客に対し、調剤サービスを提供していることを認知してもらうのが、調剤利用率向上のための第一歩なのである。

DgS併設調剤が抱える3つの課題

MG-DXでは、DgSに併設された調剤薬局は3つの課題を抱えていると考えている。

1)待ち時間が見通せないことによる満足度の低下

[図表2]調剤薬局に対する不満

1つ目は、患者が待ち時間を見通せないことによる満足度の低さだ。調剤薬局に対する患者の不満のナンバーワンは、待ち時間が見通せないことにある(図表2)。

処方箋を受付してもらったあと、長時間待たされるのは満足度の低下に直結する。店内が混雑していると、薬剤師にとってもプレッシャーがかかるし、「あとどれぐらい待つのか?」と患者から質問されることで調剤作業が中断されることもしばしばだろう。ときに長い待ち時間がクレームにつながることもある。

2)調剤薬局の認知度の低さ=利用率の低さ

2つ目が、先に述べたような、物販利用客へのアピール不足による調剤併設に対する認知度が低いことだ。繰り返しになるが、調剤併設店で、利用率が高い店舗と低い店舗を比較すると、物販のエリアで調剤を訴求しているかどうかが大きな違いとなっているという。

「物販の方で処方箋を受け付けていることをどれだけアピールできているか、調剤サービスが便利だと言い切れるかが重要」と堂前氏は言及する。

3)電送率の低さ

3つ目の課題は、オンライン経由の処方箋応需率を伸ばし切れていない点だ。この指標を「電送率」と呼び、各社10〜20%を目標としている。

[図表3]DgSの処方箋電送率

しかし現実は、堂前氏の体感では7〜8%が平均だという(図表3)。これはなかなか伸長させるのが難しいKPIで、各社伸ばすためにどのような打ち手を取るべきか、頭を抱えている状況なのである。

オンラインとオフラインの業務フローを融合する

MG-DXが今回リリースした「薬急便モバイルオーダー」は、薬急便がこれまで提供してきたオンラインでのデジタル接点を強化しつつ、さらに店内での顧客接点も強化するものである。同サービスは、オンラインとオフラインの業務フローを融合し、オンラインの処方箋事前送信の受付と、直接来店による処方箋の受付、店内での服薬指導、会計までを担う。

[図表4]薬急便モバイルオーダーの流れ

患者は以下のような流れで同サービスを利用する(図表4)。

オンライン受付の場合、スマートフォンから処方箋を送信し、受け取り時間を予約する。薬の準備ができると、スマホに通知が届く。薬局では処方箋と引き換えに、薬を受け取るだけでいい。会計も、あらかじめ登録しているクレジットカードから自動的に完了するスマートさだ。

店頭受付の場合、処方箋と引き換えに待ち札が発券される。待ち札にはQRコードが印刷されていて、これを読み込むことで、待ちの状況をスマホから確認することができる。

さらに電話番号を登録すると、調剤完了通知をSMSで受け取ることも可能だ。完了通知を受け取った後は、自分のタイミングで薬局へ戻り、薬を受け取ることができる。呼び出しの状況は、店内のサイネージにもリアルタイムで反映される。

待ち時間を可視化し顧客満足度を向上

先に述べた3つの課題に対して、この薬急便モバイルオーダーは以下のように解を示す。

まず「待ち時間」という悩みだが、これまでの事前送信アプリは、オンラインで受付をしているシステムと、店内の受付システムが別個に存在していたため、処方対応も別個の業務フローで進んでいた。そのため、処方箋を提出した患者からしてみると、あとどれぐらいの待ち時間があるのかよくわからない、という状況にならざるを得なかった。

薬急便モバイルオーダーでは、オンラインと店頭の受付処理を統合することで、待ち状況を一元的に可視化。待ち時間が明確になることにより、調剤体験の質は確実に向上する。

[図表5]薬急便モバイルオーダー、店内における効果

また、同サービスは、調剤と物販の自然な相互誘導も期待できるのがポイントだ(図表5)。物販エリアに掲示されたサイネージに、調剤の待ち状況が投影されるため、それを目にした物販利用のお客様は自然と調剤サービスの存在を知ることになる。

また、調剤の受付後、待ち時間が長くかかりそうなお客様のスマホにオトクなクーポンを発行して店内への回遊を促すという施策も実施できる。調剤にとっては新規の患者獲得につながるし、物販も売上が上がる。スマホへのクーポン配布を通じた調剤と物販の連携は、サイバーエージェントの得意とするところといえよう。

店頭受付の患者に対しては、QRコードが印刷された待ち札を渡すのだが、このようなデジタルサービスに触れることで、処方箋の事前送信についても認知が高まり、ひいては電送率向上にもつながる。

待ち札のQRスキャンで、自然にデジタル接点へ誘導

[図表6]薬急便モバイルオーダー、オンラインへの誘導に関する効果

MG-DXによれば、待ち札を手渡された患者のうち、7.7%がQRコードを読み込み、待ち状況をスマートフォンで確認するという。さらにそのうちの94.1%が、薬急便に会員登録を行う(図表6)。

これらの利用者は、次回以降の利用の際は、オンラインで処方箋を事前送信することが見込まれる。つまりこのサービスを導入することで、自然と電送率の向上が期待できるわけだ。

本サービスは、店舗に足を運んだありとあらゆるお客様に対して、これでもかこれでもかと、調剤に対する訴求を繰り返し、調剤利用率の前段となるKPI、電送率を上げていく。

さらに「調剤から物販を伸ばす」「物販から調剤を伸ばす」「リアルをデジタルに引き込む」という、相互の融合までも効果として見込めるものなのである。

調剤と物販の壁を崩し、融合する

これまで調剤DXが進まなかった背景には、DgSの組織における、商品部を中心とした物販部門と、調剤部門の組織間の壁があったのではないだろうか。そもそも、両部門がどのように事業貢献しているのか、数値をもって可視化できている企業はそう多くはない。

また、物販の顧客ID(ポイントカード)と、調剤の患者ID(レセプトコンピューターで発番される店舗ごとの患者管理番号)は紐づいておらず、その関係性も不透明で、多くのDgSでは十分に議論できていない。そのため、調剤DXをどの部門が主導し、どう進めていくかが曖昧で、実効性のある戦略を進めることができないという状況が往々にして見られる。

今後、調剤併設DgSを伸長させていくためには、この部門間の壁を壊し、真の意味での相互送客を実現していく必要がある。

薬急便モバイルオーダーは、導入によるサービス連携を契機に、店舗における買物体験や調剤体験の質を向上させ、次回以降のデジタル接点利用につなげていくという一連の流れをつくることができる。

「DgSの皆様が抱える、物販と調剤を融合し、調剤併設DgSを伸長させるという経営課題に対する答えのひとつとして、ご提案できるのではないかと思います」と堂前氏は語る。

その実効性を見込んで、すでにいくつかの大手DgSチェーンが導入を決定しているという同サービス。今後DgSの調剤併設利用率の向上に寄与することは間違いなさそうだ。

 

〈取材協力〉

(株)MG-DX
代表取締役社長
堂前 紀郎氏

現在の経営方針「フード&ドラッグ」に舵を切るきっかけとなった

月刊マーチャンダイジングにゆかりのある経営者の皆様から、創刊25周年を記念してお祝いの言葉をいただきました。今回は、株式会社クスリのアオキホールディングス 代表取締役社長 青木 宏憲氏のコメントをご紹介します!

この度は、月刊MDご創刊より25周年を迎えられましたことを御祝い申し上げますと共に、これまでの日野眞克先生の業界発展へのご尽力に対し、心より敬意を表します。

月刊MDとクスリのアオキの関わりは、前社長の青木保外志の頃に遡ります。日野先生が月刊MDを創刊されました1997年は、まさに、第一次ドラッグストア成長期の頃であり、弊社が富山・福井両県に1号店を出店し、チェーン化に踏み出した頃とも一致いたします。

月刊MDは、当時まだ少なかった、ドラッグストア業態の理論や技術に特化した大変貴重な冊子であり、その理論の実証に当たっては、ツルハドラッグ様と共に、弊社も積極的に売場を提供いたしました。

医薬品や化粧品のみならず、機能性を中心とした食品の現場検証を重ねるなど、現在のフード&ドラッグの端緒となる取組みも数多く、25年続く業界のバイブルとなるお手伝いをさせていただけたのではないかと思っております。

この間新たにドラッグストアと取組むメーカー様も増えwin-winの関係が築かれておりますのも、日野先生のご功績の一つであると敬服いたしております。

私自身は、弊社が経営難に陥った2010年、代表取締役兼営業本部長として会社を牽引する立場に就きましたが、製薬メーカーに勤めていた私はドラッグストアについての知識が浅く、一から学ぶ必要がありました。

そんな中、月刊MDを精読し、店舗フォーマットなどの基礎的な学びを貴書より得ると同時に、現在のクスリのアオキの経営方針となる「フード&ドラッグ」に舵を切るきっかけとなりました。

2010年6月号の今月の視点にありました、『「来店頻度」を高める商品群、「買上点数」を増やす商品群』の記事に、実験結果と共に来店頻度を高める食品導入の利点が記載されており、ここから知恵をいただき、パン、牛乳、冷食や酒などを扱い、当時は「食品強化型ドラッグストア」とも言っておりましたが、そのフォーマット作りに邁進し、全店改装を実施しました。これが功を奏して、既存店売上高の前期比が大きく伸びて業績もV字回復を実現することができました。

その後、2010年代後半には同質化競争に陥り、地盤の北陸地域に大手競合ドラッグストアの進出も相次ぎ、再び経営難に直面し、現在進行中の新中期経営計画・Vision2026を策定する際、悩みながら生鮮強化や調剤強化に進むべきではと考えていたところ、日野先生のこれからは「フード×ドラッグ×調剤」が最強フォーマットになるという見解に触れて背中を押していただきました。自信をもって既存店に生鮮導入の改装を一気に進め、今期の既存店売上高の前期比が大きく伸び成果が出始めております。

このように、どんな時代でも私の考えに最も合致し、感銘を受けたのは月刊MDでありました。クスリのアオキは月刊MDと共に成長してきたと言っても過言ではありません。

これもひとえに日野先生との出会いがあればこそのことであり、スーパーマーケットやホームセンターが勢いを伸ばしている時代に、先見の明でドラッグストアの可能性を見出し、専門誌の創刊を決意されましたことに、改めて感謝申し上げます。

25年前には、ドラッグストアの売上は2兆5,000億円もいかず、経済産業省の商業動態統計にも取り上げられないような存在でしたが、今や、2025年度末に10兆円を目指すほどの規模となり、コンビニエンスストアの売上に迫る規模へと成長して参りました。ニュー・フォーマット研究所の名前にありますように、25年間たゆまず現場より改革を発信し続け、ドラッグストア業界を牽引し続けてこられた日野先生と、今後もお互いを高め合い、共にドラッグストア業界を盛り上げていけましたら、これほど嬉しいことはありません。

結びに、貴研究所の今後のご隆盛とともに、我が国におけるドラッグストアの更なる躍進に向けてご活躍されますことを願い、挨拶とさせていただきます。