今週の視点

「マーケテイング」「営業」「商品部」「店舗運営部」四位一体の協働販促

第1回テレビ広告より響くようになったYouTube販促

株式会社ニュー・フォーマット研究所代表取締役、『月刊マーチャンダイジング』主幹の日野眞克です。WEBメディア『MD NEXT』に毎週、その週の話題のニュースを解説したり、取材内容のエキスを紹介したり、月刊マーチャンダイジングに掲載された記事の解説などを連載していきます。

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YouTubeを使った店頭販促の実験

第1回は、『月刊MD』6月号に掲載されているドラッグストア店頭におけるYouTube販促の事例を解説します。この販促は、昨年(2017年)11月から、資生堂が「アベンヌウォーター」というブランドで実施したものです。

アベンヌウォーターは、フランスの製薬メーカー「ピエール ファーブル社」と資生堂の合弁会社である「ピエール ファーブル ジャポン」が日本での正規代理店を務めています。

アベンヌウォーターでYouTube販促を行った目的のひとつは、新規客の獲得です。ロングセラーブランドであるアベンヌウォーターの固定客は、発売当初よりも年齢層が高くなっており、10代、20代の新規客を獲得することが課題とされていました。(固定客が高齢化しているロングセラーのブランドって結構多いんですよね)。

また、資生堂が得意とするテレビ広告は、高年齢層には効果がありますが、10代20代の若者にはあまり効かないということもYouTube販促を行った理由のひとつです。事実、私の19歳の息子も、ほとんどテレビは見ないで、YouTube、Twitterでほとんどの情報を収集しています。

販促の内容は、ドラッグストアの店頭のトップボードに、ビューティ系の人気YouTuber「かわにしみき」さんの写真を使用し、中央にDVDプレーヤーを設置、そこで「かわにしみき」さんが、アベンヌウォーターを紹介する動画を流しました。

動画もテレビ広告のようなブランドの宣伝ではなくて、富士急ハイランドに遊びに行った「かわにしみき」さんが、乾燥した肌をケアするために、さりげなくアベンヌウォーターを使って効果を伝えるというものです。ブランド目線ではなくて、使用者目線の情報発信で好感がもてます。

実施期間:2017年11月21日〜2018年2月20日
実施店舗数:首都圏中心に214店舗
設置物:トップボード(600mmワイド)、POP、商品、テスター、DVDプレイヤー

マーケテイング、営業、小売業 三位一体の販促

結果は、YouTube販促を実施した2017年12月のアベンヌウォーターの売上は前年比122%と、YouTube販促が一定の効果を上げていることがわかります。ピエール ファーブル ジャポンの担当者によれば、「YouTube販促は若年層の獲得に効果をあげていると実感しています」とのことです。

また今回の販促の良い点は、通常は縦割りで分業化しているメーカーの「マーケテイング」と「営業」の2つの組織が、企画段階から共同で会議を開き、行動し、小売業に企画を提案したことです。資生堂にとっても、マーケテイングと営業が協働した、従来にない貴重な事例だったそうです。縦割組織の弊害を突き破ることも、SNS時代のマーケテイングでは重要なポイントだと思います。

一方、昔の小売業のバイヤーは、「テレビCMの投入量」で商品や企画の採用を決定する傾向が強かった。資生堂も、小売業のバイヤーは、YouTube販促に否定的なのではと心配していたそうですが、予想以上に好意的で、積極的に多くの売場を提供してくれたそうです。小売業のバイヤーの意識も変化しているようです。いいことです。

さらに、小売業の2つの縦割組織である「商品部」と「店舗運営部」も緊密に連携して、企画の売場実現と検証に積極的に協働しました。

今回のYouTube販促は、テレビ広告のような分業販促とは異なる、メーカーの「マーケテイング」と「営業」と「小売業」の三位一体の協働販促だったわけです。もっといえば、「マーケテイング」「営業」「商品部」「店舗運営部」の四位一体の協働販促でした。

店頭をメディア化するためには、縦割組織の壁を越えた緊密な連携と、スピード感のある行動、素早い検証がなによりも重要だなと実感しました。

著者プロフィール

日野眞克
日野眞克ヒノマサカツ

株式会社ニュー・フォーマット研究所代表取締役社長。月刊『マーチャンダイジング』主幹を務める。株式会社商業界の「月刊販売革新」編集記者を経て、1997年に独立し、株式会社ニュー・フォーマット研究所を設立。