さまざまなサービスを1つのアプリで提供する「スーパーアプリ」

以前はインターネットを利用する機器といえばパソコンが主でした。ところが、総務省が発表した2017年の通信利用動向調査によると、パソコンが48.7％であるのに対しスマートフォンが54.2％と、初めてスマホがパソコンを上回る結果に。その結果生まれたのが「スーパーアプリ」です。

インターネットをパソコンから利用していた当時は、Yahoo!JAPANのようなポータルサイトから情報を検索したり、ショッピングやオークション、メールなどのサービスを利用していました。しかし、スマホがシェアを拡大するにつれ、サービスの提供はアプリで行われるようになりつつあります。

しかし、スマホのアプリは、EC、SNS、決済、メッセージなどサービスごとに分かれているため、それぞれダウンロードし起動しなければならないという難点があります。そこで登場したのがさまざまな機能を統合した「スーパーアプリ」です。

スーパーアプリにはECやSNS、決済などのサービスが「ミニアプリ」として搭載されており、1つのアプリをダウンロード、起動することで任意のサービスを利用することができます。今回ご紹介するLINEは、LINEはメッセージアプリという印象ですが、LINE Payによる決済サービスや金融サービス、ショッピングや旅行予約などを提供する、「スーパーアプリ」化を目指していると言えます。

アプリを行き来せず、決済も一元化できて便利

LINEでショッピングをしてみました。まず、LINEアプリを起動し、「ウォレット」を開きます。

画面に表示されたメニューの中から「ショッピング」を選ぶ。「LINEショッピング」から任意のショップを選ぶか、購入したい商品をキーワード検索する。

試しに検索フィールドに「入浴剤」と入力すると、商品や販売しているショップが検索結果として表示される。

購入したい商品を選び、ショップで支払い手続きをする。

メッセージツールとしてなくてはならないほどに拡大したLINE。そこに決済アプリやショッピング、ポイントサービスが統合されているので、アプリを行き来する必要がなくとても便利です。現在はショッピングのほか、保険や金融商品にとどまっていますが、旅行の予約や配車サービス、乗り換え案内やエンタメサービスなどのミニアプリが追加されれば、生活はこれ1つで済むなと感じました。

中国で元気なスーパーアプリ この流れは今後日本へも

スーパーアプリをいち早く世に出したのが中国の企業です。世界最大級のオンライン・マーケットを展開するアリババグループの決済アプリ「Alipay」や、テンセント社が提供するSNSアプリ「WeChat」から誕生したスーパーアプリはその一例で、金融サービスからSNS、タクシー配車、ショッピング、トラベルなどさまざまなサービスが1つのアプリに集約されています。

スーパーアプリは、シンガポールの「Grab」、インドネシアの「GO-JEK」などアジア各国にも広がっており、この流れは今後間違いなく日本にも来るでしょう。LINEとヤフーの統合で大規模なスーパーアプリが誕生するのではないかとささやかれていますが、小売業界でも生活の動線を変えていくスーパーアプリの動向を注視する必要があります。

プロのパーソナルカラーリストが監修した「オルビス」のパーソナルカラー診断

以下の記事でもご紹介しているように、化粧品メーカーがスマホアプリを使った肌診断を取り入れ、商品の販促につなげる動きが活発になっています。

資生堂、花王、カネボウ、コーセー…肌診断データ活用に本腰入れる化粧品メーカー

今回取り上げるオルビスのパーソナルカラー診断もその一例。スマートフォンアプリ上でいくつかの質問に答え、カメラで自分の顔を自撮りするだけで、AIがパーソナルカラーを解析。自分のパーソナルカラーとフェイスタイプを診断してくれます。診断結果は、プロのパーソナルカラーリスト 関口まゆみさんが監修しています。

カメラで撮ってカラー診断 「なりたい顔別」で商品を提案

1．オルビスのアプリでユーザー登録をし、メニュー一覧またはマイアカウントから「パーソナル分析」を開きます

2．最初はカウンセリング。いくつかの設問に回答していきます。

3．次に、自分の顔をカメラで自撮りします。撮影は「晴れた日の自然光の下で」、「マチュラルメイクまたはノーメイクの状態で」行います。

4．自撮り後解析がはじまり、しばらくすると診断結果が表示されます。

5．分析結果では、「なりたい印象別」にメイクのアドバイスやおすすめの商品が表示されるので、続けて商品ページで商品を購入することができます。

6．商品が届いたら、診断結果に表示されているアドバイスを参考にメイクを実践できる仕組みです。

店頭でのカウンセリングがスマホアプリでできる便利さ

今回、「エレガントな印象になりたい人」向けに提案されいていた、マスカラとハイライトチークを購入。2つ合わせて2,530円でした。いつものメイクでハイライトチークを使うことがなかったので、これは新しい体験。普段は使わないメイクアップ化粧品の購入きっかけになりました。

パーソナルカラー診断を利用してみて何よりもよかったのは、カウンセリングのために店舗へ足を運ばなくてもいいという点。スマホアプリの診断でここまで詳細な結果やアドバイスが得られると、通信販売にありがちな「似合わなかったらどうしよう」という不安は払拭されます。また、「薦められたこの化粧品を試してみたい」という行動にもつながりました。

一方で、物足りなく感じたのは、おすすめの商品点数が少なかったこと。いずれもおすすめが2〜3点、部分メイクが中心でした。化粧下地やファンデーション、部分メイクとトータルでおすすめしてもらえると、診断結果やアドバイスがより活かされるように感じます。

まとめ

オルビスでは、店頭で「パーソナルスキンチェック」も行っており、測定器によるスキンチェックの結果はスマホアプリの「パーソナル分析」に表示されます。スキンケアは店頭で、メイクアップ化粧品はスマホアプリでそれぞれ診断やアドバイスが受けられ、おすすめ商品はスマホから購入できるという仕組み。

商品開発からオムニチャネルでの販売までを手がけるオルビスならではの取り組みです。しかし、メーカー各社のメイクアップ化粧品をキュレーションして提供できる小売業なら、パーソナルカラー診断は参入しやすいのではないかと感じた売り方調査隊でした。

雑誌を見て楽しみ、カタログを見て買う感覚

リアル店舗とECのオムニチャネルを展開する中川政七商店。ECでは自社で生産する奈良晒をはじめ、全国の伝統工芸品を販売しています。1つ1つの品を上質に魅せるサイトづくりが目を引きますが、もっとも注目すべきポイントは、スマートフォン向けのECサイトです。

通常、スマートフォンでインターネットサイトを閲覧する際は、上下の縦方向にスクロールします。ところが、中川政七商店のスマホサイトでは、縦スクロールに横スクロールを加えることで視覚を横展開させ、視認性を高めています。

中川政七商店のスマートフォン用ECサイト。トップページから縦にスクロールすると、各ページにさまざまな特集ページへのリンクが現れます。

縦スクロールの途中に、横スクロールで表示されるページが挟まれ、季節の特集や暮らしに豊かさを添える商品の情報などが掲載されています。

各特集ページをクリックすると、読み物ページや商品購入ページが表示されます。敷居が高いイメージの伝統工芸品を身近に感じさせる読み物ページ。気になった商品をクリックすると購入ページに進むことができます。

購入手続きは一般的なECサイトと同様。カートに入れ、支払い手続きをします。

縦スクロールに横スクロールを加えることで商品のストーリーや訴求ポイントの輪郭がはっきりして見え、通常のスマホサイトに比べて視認性が高く感じられます。このサイトの作り方は、ドラッグやスーパーの季節もの特集にも応用できそう。

アプリでなくブラウザで快適な操作性を実現

実は、こうした画面スクロールの動きは、スマホ用アプリではすでに取り入れられています。中川政七商店ではこれをスマホ用ブラウザで実現、縦横にスクロールできる快適な操作性を実現しています。

ここで、アプリとブラウザの関係を説明すると、アプリは、特定のことをするためにOS上にインストールして利用するソフトウェアをいい、ブラウザはアプリの中でもインターネットを閲覧するために利用するソフトウェアを指します。つまり、ブラウザはインターネットを閲覧するためのアプリというわけ。

アプリとブラウザを使ったアプローチの違いは以下のようになります。

・特定のショップのセーターを買いたい→ショップアプリをダウンロード→アプリ上でセーターを選んで買う

・商品は決まっていないけどセーターが欲しい→インターネットブラウザで「赤　セーター　M」などで検索→気に入った商品があるショップのサイトへ→ショップのサイトでセーターを買う

上記のように、アプリはダウンロードするひと手間がありますが、スマホのデスクトップからアクセスできるため、頻繁にそのショップで買い物をする人や、ブランドを気に入っている人にとっては便利。反対に、ブラウザはダウンロードする手間がないため、ブランドを知らない人にも利用のハードルが低く、より多くの人の目に留めてもらいやすいメリットがあります。

まとめ

総務省が行った通信利用動向調査によると、平成30年の世帯におけるスマートフォンの保有割合は約8割にまで上昇。インターネット利用機器はスマートフォンが59.5％で、PCの48.2％を逆転しています。今後、スマホからEC利用する人はますます増えるでしょう。中川政七商店のように「スマホでいかにうまく魅せるか」は、ECを運営する事業者にとって喫緊の課題と言えそうです。