今回集計対象にしたのは、2023年に公開された記事の、2023年1月から8月9日までの閲覧数です。
1位）ドラッグストア「アフター・コロナの食品強化策」
第１位に輝いたのはエイジスリテールサポート研究所 所長 三浦美浩さんの、こちらの記事！コロナ禍の進行により食品の買物に変化が起こっている一方で、ますます進行する狭小商圏化で、ドラッグストア（DgS）は食品部門を強化せざるを得ない状況です。DgSの食品強化の方向性、具体策を食品スーパー業界に精通した三浦さんに寄稿していただきました
2位) PALTAC「リテールサポート」の全貌
PALTACのリテールサポートの全貌を紹介す本記事が、2位にランクイン。
店頭実現・状況確認・実績検証を可視化するPITシステムや店頭実現を担当する約250人の店舗支援部隊などについて、紹介しています！
3位）TGN 社長 村上正一氏に聞く「原理原則」による経営を実践。営業利益率8%の高収益体質を実現
グループによるスケールメリットと、エリア企業による地域密着力の相乗効果を実現するツルハグループ。広島、鳥取、島根などの中国エリア、北部九州をドミナント化するTGN（ツルハグループドラッグ&ファーマシー西日本）の村上正一社長に、同社の高収益の秘密を聞きました。
4位）ドラッグストアは一番最初に駆け込める地域の健康生活拠点を目指す
日本チェーンドラッグストア協会（JACDS）は、地域で健康に困った生活者が、一番最初に相談できる「健康生活拠点化」を推進しています。物販だけではないドラッグストア（DgS）の新しい役割と機能について、健活ステーション推進委員会委員長・塚本厚志氏と、JACDS事務総長の田中浩幸氏へのインタビュー記事です。
5位）米国トレンドから予測！5年以内に必ず起こる、小売流通業5つの大変化
アメリカの小売業を定点観測する理由は、アメリカで起きている変化は、日本でも5年以内に必ず起こる「未来」だからです。アメリカで起きている変化の本質を整理し、5年以内に日本で起こるであろう変化を整理してみました。
6位）2023年の経営課題は「狭小商圏時代対応」。客数・売上対策の打ち手10
リアル小売業の商圏は、小さく狭くなっています。この原稿では、2023年年始の提言として、限られた商圏人口の中で、売上と客数を増やすための10の対策を整理します。大商圏時代のMDとは大きく異なることがわかると思います。
7位）ChatGPTは小売業に革命をもたらすのか？ 効率的な業務運営のための活用アイデア
AI技術の進化は小売業界を変革するのでしょうか？昨今大規模言語モデルのChatGPTに注目が集まっています。顧客対応、業務効率化、従業員教育の強化で競争力アップを実現するといわれているChatGPT。これを活用して未来の小売業界をリードするための秘策を探ります。
8位）脱コロナ禍で見えてきたコンビニ業態の新たな3つの稼ぎ方
第8位にランクインしたのは、連載「コンビニネクスト」の記事。コンビニチェーン本部、および加盟店は売上・利益ともに回復基調にあります。コロナ禍に関しては2022年3月21日にまん延防止等重点措置が終了、同年7月、8月には第7波が到来、過去最大の感染者数を記録するものの行動制限の要請はなく、人の移動で売上が伸びるコンビニ業態にとって、望ましい環境が各社の業績を後押ししました。ここでは脱コロナ禍で見えてきた新たな稼ぎ方を主にセブン−イレブンに見ていきます。
9位）ドラッグストア食品PB、4つの定石
プライベートブランド（PB）は、小売業が製造工程の設計や原材料の調達、ものづくりの段階まで入って開発を行っている商品のことです。食品の取り扱い比率が高まるドラッグストアにおいて、食品PBをいかに開発していくかは重要な戦略の一つ。本稿では、取材から見えてきたドラッグストア食品PBの定石を解説し、食品売上構成比率の高いドラッグストアの代表格であるコスモス薬品、クスリのアオキHD、Genky Drugstores3社のPB事例を解説します。
10位）レデイ薬局、有効期限管理ツール「セマフォー」導入で、店頭での期限チェック人時を70%削減
レジ作業、先入れ先出し、前出し、プライスカードの変更…店頭作業は数あれど、期限チェックほど払う労力の割に報われない作業はありません。中四国を中心に235店舗（2022年5月現在）を展開するレデイ薬局は、スウェーデン生まれの有効期限管理ツール「Semafor（セマフォー）」の導入によって、店頭での期限チェック人時を70％削減しました。導入の経緯と、その波及効果を、同社営業本部業務改善部の矢野智則部長に聞きました。
これからも「新しい売り方」をどんどん発掘して記事にしてまいります！お楽しみに。
