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約40%が意識・購買行動に変化ありと回答

第34回第6波に備えて買ったのは「インスタント食品と冷食」

今回は、「新型コロナウイルス(オミクロン株)感染拡大に対する意識調査」をテーマにアンケートを実施しました(2022年1月14日〜15日)。第6波に備えいつもより多く購入した商品を尋ねたところ、最も多かった商品は「インスタント食品」でした。結果をご報告します。

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約4割が消費活動や意識に変化ありと回答

[図表1]新型コロナウイルス(オミクロン株)感染拡大による第6波が懸念される中、消費活動や意識に何らかの変化はありましたか?

感染拡大による「第6波」への兆しが顕著になり、新型コロナウイルスへの警戒感が再び高まる中、「ここ最近の消費活動や意識に何らかの変化があったか」尋ねると、3006人のうち4割近くの人が「変化があった(39.4%)」と回答しました(図表1)。

[図表2]新型コロナ感染拡大第6波に備えた、消費活動や意識の変化をすべてお選びください。

図表2は、「変化があった(N=1183人)」を対象に、選択肢・複数回答で消費活動や意識の変化を年代別でまとめたものです。いずれの年代も最多回答は、「感染予防を改めて意識するようになった(全体77.9%)」が7割を超え、それに次ぐ「できるだけ外出自粛している(47.4%)」、「外食するのを延期・やめた(35.4%)」、「人と会う約束を延期・やめた(31.9%)」、「飲みに行くのを延期・やめた(29.3%)」、「旅行やレジャーを延期・やめた(25.2%)」など、今までの感染拡大自と同様に、「人との接触機会を軽減する」といった、意識や行動の変化が上位回答となり、特に「50代以上」では、平均値よりも高い傾向がありました。

コメントをみると、「休日など大型ショッピングセンターへの外出を控えている(20代女性)」、「少し前までは週に2~3回買い出しに出ていたが、今は週一回で済むようにまとめ買いにしている(30代女性)」、「一時期感染が治まったので旅行を計画していたがキャンセルした(40代女性)」など、感染再拡大により予定を変更した人や、就業中の人からは、「発熱での出社基準がまた厳しくなった(40代男性)」、「会社の昼休みがまた少人数制になり、全体会議が中止になった(50代女性)」など、職場における感染症対策の強化が挙がりました。

一方、2020年4月の緊急事態宣言下で、品切れや買い占めなどが発生した「マスクや消毒液などの感染予防対策商品をストック・購入(24.2%)」や、「日持ちする商品をストック・購入(21.2%)」、「トイレットペーパーや紙製品などをストック・購入(11.4%)」などは、落ち着いた購買行動が結果からは推測できますが、もう少し詳しく消費の変化をみていきましょう。

約3割が第6波に備えて購入した商品あり

[図表3]直近2週間以内で、第6波に備えて、いつもよりも多く購入/いつもは買わないけど購入した商品はありますか。

まず、消費活動や意識に変化があった1183人のうち、「直近2週間以内で第6波に備え、いつもより多く購入/いつも買わない商品を購入した商品があるか」尋ねると、3割以上の人が「ある(31.3%)」と回答しました(図表3)

[図表4]直近2週間以内で第6波に備えて
「いつもよりも多く購入/いつもは買わないけど購入」した商品はありますか。

図表4は、直近2週間以内で第6波に備え、いつもより多く購入/いつも買わない商品を購入した商品が「あると回答した(N=356人)」を対象に、選択肢・複数回答でその商品をまとめたものです。

最多回答は、4割近くが回答した「インスタント食品(全体36.3%)」となり、「冷凍食品(30.9%)」、「ペットボトル飲料(29.3%)」、「レトルト食品(28.4%)」などが上位回答となり、「食品は日持ちのするものを買いだめするようになった(20代女性)」、「急に買い物に行けなくなっても大丈夫な様にレトルト品や飲料等を買い足した(40代女性)」、「水、ペットボトルのお茶等をパントリーに常備するようになった(60代女性)」、「冷凍うどんやパスタ、乾麺、レトルト食品など多く買った(50代男性)」といったコメントが挙がりました。

また、感染症対策商品の中では、「マスク(28.8%)」がおよそ3割、「消毒液(19.6%)」、「除菌関連商品(16.6%)」などが続き、「風邪薬(15.4%)」、「解熱剤(12.9%)」などの医薬品は、2割に満たない結果となりましたが、「マスクと消毒用品を買い、ネット購入が増えた(60代男性)」、「マスクや風邪薬を必要以上に購入した(50代男性)」といった声もありました。

連日新型コロナウイルスの新規感染者が過去最多を更新しています。弊社では、POBデータを活用し、感染力の高いオミクロン株の感染拡大が、今後消費にどう影響し、売り手側は同販売戦略を展開すべきなのかを考え、注目していきたいと思います。

アンケート男女比(年齢別)
調査期間:2022年1月14日〜1月15日
インターネットリサーチ エリア:全国
調査機関:株式会社mitoriz

著者プロフィール

石井麻美
石井麻美

mitoriz(旧ソフトブレーン・フィールド)所属。広告代理店の企画営業や、制作会社でのメディアプロデューサーなど10年以上インターネットメディアに関する職に従事。2017年にソフトブレーン・フィールド株式会社に入社。入社後は経営企画部に所属し、POB会員メディアの企画運営および、POBデータを利用した調査リリース、および業界紙への記事執筆を行う。